企業のセキュリティ対策として広く注目されている「UTM」。本記事では、UTMの歴史について詳しく解説しています。
1990年ごろから企業のネットワークが拡大されるにつれて、セキュリティ対策の重要性が高まっていきました。そこで、ネットワークへの不審者の侵入を防ぐためのセキュリティ対策として当時設置されたのが「ファイアウォール」です。
2000年ごろからコンピュータウイルスの問題が目立つようになり、当初はデータ破棄などの影響がありましたが、その後情報漏えいから金銭目的の犯罪にまでコンピュータウイルスの影響が広がっていきます。2003年に「個人情報保護法」が成立し、2005年に前面施行されましたが、その後もセキュリティの脅威は広がり続けていきました。
これまでは、ウイルスやその他の脅威についてファイアウォールや個々のウイルス対策などそれぞれに対策をとっていました。しかし、インターネットの普及がどんどん広がり、技術が発展していくことで、インターネットの脅威はさらに複雑化していきます。より迅速かつ効率的にセキュリティ対策をとるために、それぞれ別のベンダーが提供していたセキュリティ対策製品の統合を目指す動きが出てきました。そこで、マルチなセキュリティ対策が可能なシステムとして、UTMが登場したのです。
ファイアウォールと、そのほかのセキュリティ製品の連携や統合を最初に行ったのはどの製品かというのは定かではありませんが、1997年に生まれたチェックポイント・ソフトウェア・テクノロジーズのOPSECという概念がはじまりではないかといわれています。ファイアウォールのAPIを公開して、セキュリティ製品のベンダーはそれに対応した製品の開発を呼びかけたのです。
2000年にはファイアウォールとウイルス対策機能が統合した製品が発表され、2003年にはファイアウォールと侵入検知機能を統合した製品が発表されました。しかし新たな脅威が次々に生まれるため、これらの製品だけでは対応できなくなってきます。そこで、これまでの機能に加えてURLフィルタリング機能やアンチスパム機能を加えて提供する製品も販売されるようになりました。これらの機能の総称が「コンテンツフィルタリング機能」です。
サイバー攻撃は次々にファイアウォールやその他セキュリティの壁をすり抜けて、どんどん新しい方法で攻撃してきます。脅威の進化にともない、UTMもさらなる多機能化が進められています。例えば、UTMへのアンチウイルス機能の搭載や、先に触れたアンチスパム機能もそのひとつです。
さらに、アプライアンス型のUTMからクラウド型のUTMへと進化している点も特筆点だといえます。UTMをデータセンターに設置して、クライアント企業がそのデータセンターからUTMのサービスを利用する形です。クラウド型にすることで、クライアント企業はUTMを利用するためのハードウェアの運用や保守が不要になります。専門のエンジニアを多数配置しなくても、高レベルのセキュリティ対策を取ることができるので、コスト削減に大きく貢献します。クラウド型で月額料金の利用ができれば、予算の組み方がシンプルになるなど、コスト面ではさまざまなメリットが生まれるでしょう。
~20台でおすすめ |
~100台でおすすめ |
~200台でおすすめ |
|
---|---|---|---|
会社名 |
サイバーゲート |
コニカミノルタ |
アルテリア・ネットワークス |
初年度 |
【アプライアンス】 |
【アプライアンス】 224,840円 |
【アプライアンス】 |
サポート |
•電話サポート |
•遠隔操作サポート |
•遠隔操作サポート |
提供形態 |
アプライアンス
クラウド
|
アプライアンス
クラウド
|
アプライアンス
クラウド
|
※金額はすべて税込み。2021年9月時点で「UTM」とGoogle検索してヒットした上位25社から、料金が表示されていて、UTMの対応規模のなかでもっとも価格が安い会社を選出。